著名なヨーロッパの
電 磁波の専門研究学者は、２ミリガウス以内の距離を保 つ事を推奨しています。
電磁波は 人体に影響されると懸念されているプラスイオンを発し、免疫力を低下させていると危惧
されています。
ご家庭、教育機関、研究所、オフィスに必須のアイテムです。
体温計が一家に１台あるように、【
電磁波測定器】も常備が必要な時代になりつつありま す。
新居をご購入される前に、地域の
電磁波環境を調べるお客様も年々増加しており，
電磁波問題を議論する市民団体も設立されてきています。
お子樣が通われている幼稚園やいつも遊んでいる公園、通学路、学校の電磁波環境は
果たして安全でしょうか？
お住まいの
電磁波環境は安全でしょうか？
家電製品のレイアウトは見直さなくて大丈夫でしょうか？
電磁波は、『活性酸素』の発生原因とも言われ、 プラスイオンも 発しています。
電磁波と の距離を確保することで、
電 磁波からの影響を是非軽減してください。
電気の無い暮らしは非現実的な現代です。
それだけに、電気とうまくつきあっていかなければいけません。
特に我が国日本は、先進国の中でも電柱の地中化が遅れており、送電線に囲まれた
環境で生活をしています。ある意味では，実験台の中で暮らしているといえるのかも
しれません。
行政は、薬害エイズやＢＳＥ問題、ダイオキシンが象徴しているように、
問題が大きく表面化（結果）しないと真剣に対処しない傾向が強く，
自己防衛が強く求められている時代とも言えるのではないでしょうか。
『備えあれば憂い無し』という諺もあります。
お手軽な価格でお求めいただけます【セルセンサー】を是非お役立てください。
主な納入実績： 日本ＩＢＭ、富士ゼロックス、ソニー、ＮＴＴデータ通信、ＮＴＴドコモ、トーメン、
パイオニア、広島女子短期大学、ソニーケミカル、ライオン事務 器、
（財）沖縄電気保安協会、神奈川大学、神奈川歯科大学付属病院、各地方自治体、
大阪市立大学、飯能南高校、東京測器製作所、富士通サポートアンドサービス、
伊藤忠テクノサイエンスビジネスサービス、東京ガス、東京ミサワホーム、
その他多数の法人／個人様
◆ スウェーデンでの調査では、高圧線のある地域が、無い地域に比べて
免疫力がまだ弱い幼児〜子供の白血病にかかる発症率が高いというショッキングな
調査結果がでて社会問題化しています。
◆ アメリカの携帯電話大手メーカー『モトローラー社』の
研究開発員数名が、
『脳に腫瘍ができたのは、長年研究の為、携帯電話を毎日使い続けた事が原因』
として『モトローラー社』を提訴。
訴訟問題に発展し、マスコミも社会問題として電磁波の人体に与える影響に注目。
◆ 東北大理学研究科の本堂毅助手（熱物理学）が、日本物理学会の論文誌で発表。2002.6.3 報道
『通勤客は日々、強い電磁波にさらされている−−。
列車内では多くの乗客が持つ携帯電話の
電磁波が重なって反射し合い、
その
電磁波密度は国際的な安全基準値を大幅に超えうる』
『仮にある車両で５０人が０．４ワット（Ｗ）の電波を出す携帯電話を１台ずつ持つとすると、
車両内の総出力は２０Ｗ。携帯電話１台あたりの出力は最大でも２Ｗ以下と定められており、
重複によって非常に強い
電磁波が出力されることになる。
これを計算式に当てはめると、車内の電力密度は、世界保健機関（ＷＨＯ）の協力機関が定める国際基準値の
数倍にも達しうる』
と警告。
通勤電車では，１車両に約３００人が乗車することもあり、普及率から成人のほとんどが保有
していると思われる携帯電話はかなりの台数が反射しあっていることになる。
『金属の箱で
電磁波を反射させる『電子レンジ』の大型版と考えれば分かりやすい。バスやエレベーターなど
閉鎖空間での
電磁波の影響を考慮し、予防原則を考える必要がある』と、本堂氏は話す。
学会誌で発表後、英国の鉄道などから問い合わせが相次いでいるという。
尚，総務省では一昨年から、携帯電話の人体への影響を調べているが、列車内など閉鎖空間での重複や反射な
どは特に想定していないという。
◆ ＜電磁波＞浴び続けると小児白血病の発症頻度が倍増 ＷＨＯ調査 2002.8.24 報道
高圧送電線や家電などから出る超低周波（５０〜６０Ｈｚ）の
電 磁波を高いレベルで浴び続けると、
小児白血病の発症頻度が倍増する可能性があることが分かった。国立環境研究所と国立がんセンターの
研究班が、
ＷＨＯ（世界保健機関）の国際電磁波プロジェクトの関連研究として実施した国内初の疫学調査で判明した。
調査対象は、１５歳以下の健康な子ども約７００人と白血病の子ども約３５０人。子ども部屋の電磁波の強さ
を１週間続けて測り、家電製品の使用状況や自宅と送電線の距離なども調べて、
電 磁波と病気の関連を見た。
その結果、子ども部屋の
電磁波が平均０．４マイクロテスラ（４ミリガウス）以上の環境では、
白血病の発症頻度が２倍以上になることが分かった。通常の住環境での
電 磁 波は、
平均０．１マイクロテスラ以下。携帯電話や電子レンジから出るのは、違う周波数帯の高周波の
電 磁波だ。
電磁波と小児白血病の関係は７０年代から指摘されてきた。ＷＨＯの国際がん研究機関（ＩＡＲＣ）は、
７９年以降の９つの疫学調査結果や各国の研究結果を再検討し、０１年、「０．４マイクロテスラを境に
発症の危険が倍増する」との結論を出した。しかし、（１）脳腫瘍（しゅよう）や他のがんの増加は
みられない（２）動物実験では発がん性の増加は認められない、とも指摘し、危険か安全かの議論は
決着していない。 日本には
電磁波を浴びる量を制限する規制はない。
電磁波問題では、７０年代末から米国やスウェーデンなどで健康への影響を指摘する研究発表が相次いだ。
スウェーデンは９３年から幼稚園や学校などのそばの送電線を撤去し始め、米国でも行政の指導などに基づき、
テネシー州の電力会社が学校などから４００メートル離すことを決めている。
日本では９３年に通産省資源エネルギー庁が「居住環境の磁界により人の健康に有害な影響がある証拠は
認められない」との報告書をまとめ、健康への影響を否定する立場をとっている。
＊０.１マイクロテスラ（μＴ）＝１ミリガウス
◆ 大電流扱う職場、一般環境より強い電磁波〜厚労省調査 2003.1.10 報道
ＮＥＷ！！
電気加熱炉や電気溶接など大電流を扱う職場で、一般環境より強い
電 磁波（電磁界）が出ていることが、
厚生労働省が進めている労働現場の
電磁波調査で明らかになった。
電 磁波が健康
に与える影響はまだ実態が
解明されていないが、同省は今春にも最終報告書をまとめ、この結果をもとに規制指針の必要性などを検討する。
調査は、社団法人「中央労働災害防止協会」の労働衛生調査分析センターに委託。
５年前から専門家の協力で進めている。
調査対象は電力、電気溶接、電気加熱炉、医療、鉄道の各業界。測定したのは電力設備や電気機器などから
出る
電磁波（超低周波）。現場の社員らに小型の磁界測定器を携帯してもらい、勤務時間中の暴露を調べた。
一般環境の電磁波強度は１日平均で０．１マイクロテスラ前後とされる。
調査結果によると、電力関係では発電機の巡回点検担当者は最高時で４２２マイクロテスラ。
送電部門、変電部門は最高で１００マイクロテスラ。配電部門は最高で７．９マイクロテスラ。
電気溶接関係では、橋や船舶の製造現場で１００マイクロテスラを超える例が多く、
最も高かった人は１２４０マイクロテスラあった。
労働現場の電磁波は一般環境よりはるかに強いと欧米の調査で指摘されてきた。
しかし国内には通信関係を除き、
電磁波から人体を守る防護基準がなく、実態を示す具体的データもなかった。
厚生労働省・労働衛生課は「国際的な指針に比べて、暴露がどのような作業でどのくらい高いのかが判明したら、
低減の対策を取りたい」と話している。
世界保健機関（ＷＨＯ）の協力機関の国際非電離放射線防護委員会（ＩＣＮＩＲＰ）が９８年、
電磁波の健康への急性影響（神経系機能への影響）防止対策として定めた国際指針は、
一般公衆１００マイクロテスラ、防護措置を取った職業者５００マイクロテスラとなっている。
◆ 高圧送電線の 電磁波、急性 リンパ性白血病に集中して影響 2003.1.29報道
文部科学省は２８日、高圧送電線などから出る超低周波の電磁波（電磁界）と健康との関係を調べる
全国疫学調査の最終解析の一部を公表した。昨年夏の中間解析で小児白血病の発症率増加が確認されたが、
新たに「急性リンパ性白血病」に集中して影響していることが分かった。
「生活環境中電磁界による小児の健康リスクに関する研究」と題したこの調査は、国立環境研究所と
国立がんセンターなどが、全国の主要な小児がん治療施設の協力で行った。
小児白血病と小児脳腫瘍（しゅよう）について、１５歳未満の患者と、比較対照のための健康な子ども
の計約２千人を対象に、子ども部屋の磁界の強さや送電線からの距離などを調べた。
この結果、小児白血病の中でも「急性リンパ性白血病」が、日常環境の４倍にあたる
０．４マイクロテスラ（４ミリガウス）以上の磁界で、発症率が２倍以上に増えることが確認された。
小児脳腫瘍と電磁波との関連でも発症率の増加が見られた。
◆
◆ 携帯電話利用で、脳を有害物 質から守るバ リア構造に穴が開く？ 2003.1.30 報道
携帯電話の使用は健康に悪影響を及ぼすか――この疑問に新たな角度から光を当てるかもしれな
い研究成果が発表された。スウェーデンの研究チームが、世界で最も広く使われている方式の
携帯電話が発する電磁波によって、ラットの脳に「穴」が開くことを確認したのだ。
スウェーデンのルンド大学神経学科リーフ・サルフォード教授を代表とする研究チームは、
生後12週〜26週のラットを 『GSM』方式の携帯電話の電磁波にさらす実験を行なった。
実験対象となったラットは、
人間の年齢で言えばティーンエージャー――世界的に携帯の使用率が最も高い傾向にある世代――
に相当するという。また、GSMは世界で最も普及している携帯電話方式で、とくに欧州、アジア、
中東地域での利用が多い。
「発育途上の脳については、特別な注意が必要かもしれない。生物学的にも発達の過程においても、
とりわけデリケートな時期だからだ」と、
研究チームが
http://ehp.niehs.nih.gov/press/012903.html 発表(英文）した論文には
書かれている。「発育途上の世代が日常的に携帯電話を使用していれば、数十年後、まだ中年
のうちに悪影響が出てくる可能性は否定できない」とも懸念している。
◆
電磁波が脳腫瘍発症に影響 小児の全国調査で判明 2003.6.6 報道
NEW！
一部の家電製品や高圧送電線から出る超低周波
電 磁波のレベルが高い環境で生活する子供は、
脳腫瘍（しゅよう）発症の 危険性（リスク）が上昇するとの研究結果が６日、
文部科学省より公開された。
科学技術庁（当時）が１９９９年度から３年で進めた国内初の全国調査で、今回が最終報告。
国立環境研究所や東京女子医大などがまとめた。
実際のこのタイプの
電磁波が高い環境で暮らす子供は少数だったため
「他の要因が影響した可能性が残る」としたが、関連性が示されたことで、
電磁波の低減対策が求められそうだ。
脳腫瘍の調査対象は１５歳未満の子供で、健康な約１００人、
脳腫瘍患者約６０人の子供部屋の
電磁波を１週間測定。
これに、家庭全体の
電磁波の強さの平均値、家電製品の使用状況、
部屋から屋外の送電線までの距離などを加え統計処理した。
この結果、超低周波
電磁波が通常の３倍以上に当たる
０．３マイクロテスラ以上の部屋で暮らす子供は、発症リスクが平均で約
１０倍に なった。
（0.3マイクロテスラ＝３ミリガウス）
